従来サービスとの違い|メンタルヘルスやカウンセリングに留まらず新しい概念でニーズを先取りした開発を行う

従来サービスとの違い

我が国では、これまで大手企業や健康保険組合などを中心に外部の電話相談サービス(健康相談ダイヤル、こころの相談窓口)を導入している企業・団体が多数ありました。しかし、利用者にとっては敷居が高く、また広報活動も十分でないことから、年間を通じて利用があまりなく、本来の目的である「予防」効果を果たしていないケースが多く見受けられていました。

これら従来の外部「電話相談サービス」と「EAPサービス」はコンセプトやサービス内容が全く異なるものです。

以下に主な相違点をあげます。

相違点 電話相談サービス EAPサービス(Broad Brush型)
目的 心身の健康の保持増進 従業員と職場の生産性向上
主な支援の対象 心身の健康に不安を持つ方 管理職、人事部、従業員すべて
アプローチ方法 事後対応的アプローチ 予防的アプローチ
相談範囲 健康問題、メンタルヘルス問題のみ メンタルヘルス問題のみならず、キャリアやプライベート、マネジメントコンサルテーションを含めた7領域
年間利用率 平均約0.1~0.3% 平均約5%
スタッフ構成 医療系スタッフ(看護師・保健師など) 医療系スタッフ(産業医・精神科医)
心理系スタッフ(臨床心理士・精神保健福祉士など)
ビジネス系スタッフ(キャリアコンサルタント・ビジネスコーチなど)
相談手段 電話相談中心 面談相談中心(+電話相談、メール相談、TV電話相談)
利用促進活動 消極的(導入時に資料を配るのみ) 積極的に展開(継続的にPR活動を行う)
組織への提案 ほとんどなし EAPコンサルタント・顧問医を中心に、改善提案を行う
!POINT
  • 01

    EAPの目的は「従業員と職場の生産性向上」です。働き方改革が求められる昨今の企業環境において、「残業削減の取組み」「効果的な指示の出し方」「定年後を見据えたキャリアデザイン」などのテーマは従来の電話相談サービスでは対応できません。

  • 02

    電話相談サービスは数百社と契約し、大規模にセンターオペレーションで運営されているため、単発・表層的な対応にならざるを得ません。地元密着型のEAPは、顧客企業の実情をよく理解した上で、継続的・複合的な対応が可能です。

  • 03

    電話相談サービスは主に「従業員」が対象ですが、EAPは「管理職」「人事部」も支援対象に含めています。現在、部長や課長職に対するマネジメントコンサルテーションやEAPコンサルタント・顧問医による人事部への施策提案に力を入れています。